クラウドファンディングサービス Kickstarterで、iPhone 6、Galaxy S5、Galaxy S6 Edgeに対応したモジュール型のスマホケース nexpaqの開発元nexpaqが開発のための資金を募っています。

スマホケースに最大6個分の専用モジュールスロットを持ち、TPOやその日の気分に合わせて、自由にモジュールを入れ替えられるのが特徴です。

用意されているモジュールは、バッテリー、スピーカー、LEDフラッシュ、SDカードリーダー、温度＆湿度、物理2ボタン、USBメモリ、大気環境チェック、飲酒チェック、レーザーポインタ、バックアップ、ダミーの12種類。

モジュールにはiOS用、Android用といった区別はなく、異なる機種や異なる世代のnexpaq間で入れ替えが可能です。

モジュールの大きさはモジュール1個分が基本ですが、バッテリーが3個分、スピーカーが2個分の大きさになっています。

ケースの色は、ブラック&グリーン、ブラック、ホワイト、ホワイト&マゼンタの4種。
ケースとモジュール6個を合わせた重さは、約80g（iPhoneモデル、Galaxyモデルともに同じ）。

2色の組み合わせの場合、モジュール側にもグリーンやマゼンダが縁取りされ、モジュールを強調するデザインになっています。

ケース本体には、モジュール動作用のバッテリー（1000mA）を内蔵し、ケース内部でiPhoneはLightning端子、GalaxyはマイクロUSB端子で接続します。

各々のモジュールの操作や設定、動作の確認などは、Bluetooth接続でiOS向け、Android向けの専用アプリを利用します。

上の画像は出資金額の一部を抜粋していますが、Kickstarterで、製品相当のケースと4個の基本モジュール（スピーカー、バッテリー、物理2ボタン、SDカードリーダー）を入手するには、89ドル以上の出資が必要です。
ちなみに、89ドルはブラックもしくはホワイトのいずれかの色しか選べず、限定200個の早割価格です。

また、追加の出資をすることで、基本モジュールに含まれないUSBメモリ（追加 29ドル）、温度＆湿度（追加 19ドル）、レーザーポインタ（追加 14ドル）などのモジュールを追加することも可能です。

Kickstarterの締め切りは、5月30日の午後8時30分（日本時間）。
4月29日の開始から数日で目標額の5万ドルのうち、約3万7000ドル集まっています。
このペースで順調に行けば、5月上旬には目標の5万ドルを超えそうです。

（追記：　5月1日の午後に、目標の5万ドルを超えました。）

フランスの Connected Cycle が、自転車盗難防止用の GPS 内蔵スマートペダル「Connected Cycle Pedal」を発表しました。現在はクラウドファンディングサービス Indiegogo で商品化に向けた出資を募集しています。

今年1月の家電見本市 CES 2015 にも出展していた Connected Cycle Pedal は、自転車盗難防止機能つきのペダル。セルラー通信機能と GPS を内蔵しているため、万が一自転車が盗難にあった場合でも 3G 回線を通じてリアルタイムで居場所を追跡できます。

一般的な自転車であれば取付可能で、なおかつ取り付け用パーツには特殊な工具を使うため、何者かにペダルを取り外されてしまう心配もそれほどありません。

さらにアクティビティトラッカーとしての機能も搭載しており、自転車で走行した時の消費カロリーを計算、3G 回線経由で自動的にクラウドへと転送します。ペダルから直接クラウドにデータが飛ぶため、仮にスマートフォンを自宅に忘れたまま出かけたとしても、あとからアプリを起動すればデータが確認できます。

気になるのはネット接続や GPS を駆動するためのバッテリーをどうやって充電するのかということ。わざわざ家の中から延長コードで電源を引っ張るのは面倒です。実はペダルそのものが発電機構を内蔵しているため、日常的に自転車に乗っていればバッテリーは充電された状態が保たれるしくみになっています。

Indiegogo で展開している出資募集キャンペーンは、記事執筆時点でまた26日の期間を残しているものの、合計出資額はすでに目標の2倍を突破しています。現時点で最も安価に Connected Cycle Pedal を入手できる出資枠は149ドル。一般発売も予定していますが、こちらの価格は220ドルの設定なので、クラウドファンディングなら71ドルぶん安くなる計算です。

ペダル本体のカラーは ディープ・ブラック、スパイシー・レッド、アシッド・グリーン、ターコイズ・クリア・ウォーター・ブルー、タンジェリン の5色をラインナップ。すでに動作する試作品は完成済み。アプリも iOS 用のベータ版ができあがっています。製品の出荷予定は今後もプロジェクトが滞りなく進んだとして12月ごろの見込みです。

最後に、残念なお知らせをひとつ。SIM カードによるサービスが提供される予定の国は EU 諸国、米国、ロシア、中国、スイス、イスラエル。日本の名前は現在のところ含まれていません。ただ、Indiegogo のキャンペーンページにはコメント欄があります。過去にはコメントとして書き込まれた機能追加リクエストに、プロジェクト側が応えた例もあります。あきらめずに「出資するから日本でも使えるようにしてほしい」としつこく要望を出してみれば、日本国内でもSIMを挿して合法的に通信できるようになるかもしれません。

マイクロソフトはWindows 10の新ビルド Build 10074 を公開しました。主な特徴はWindows Vistaや7の磨りガラス風デザインAero Glassの復活、パーソナル音声エージェント Cortanaのスタートメニューへの統合など。名称も従来のテクニカルプレビューから「インサイダープレビュー」になっています。

Windows 10 Build 10074の主な変更点は、UIのビジュアル変更および安定性の改善、またライブタイルにおける新しいアニメーションの導入など。

まず目を引くのは、Windows Vista や 7で使われていた磨りガラス風半透明デザイン Aero Glass の復活です。インサイダープログラムではWindows 10での再導入を求める声が強かったといい、本ビルドではABテストの形でAero Glassを実装。半分のユーザーはデフォルト状態でタスクバーとスタートメニューにAero Glassが適用され、残る半数は従来のままです。マイクロソフトはここからフィードバックを得て最終的なAero Glassの実装の可否を判断します。

(Aero Glassが適用されたWindows 10： 出展 WinBeta）

音声アシスタント Cortana のビジュアルも刷新されました。スタートメニューとの緊密に融合され、スタートメニューで検索するとそれがシームレスにCortanaにも引き継がれるように。Cortanaの左側に分割メニューが導入され、ノートブック・リマインダー・フィードバックなどのCortanaの主要機能に素早くアクセスできるようになりました。

Cortanaの機能もアップグレードされ、入力途中でも回答を表示するように変更。また時間帯・天候・フライト状況・単位変換などの新しい質問パターンに対応しました。

マルチディスプレイ対応も強化し、異なるDPIのディスプレイ同士でもスケールを合わせることが可能になりました。また2 in 1デバイスモードのContinuumも改善し、タブレットモード時にアプリケーションを終了した場合、デスクトップではなくスタートメニューに戻るようになりました。

その他、スナップアシスト時にウィンドウを閉じられるようになったほか、システムサウンドにも変更が加えられています。

Windows 10 Insider Preview Build 10074はISOファイルが配布中。日本語を含む22言語に対応しています。導入にはWindows Insider Programへの登録が必要です。Windows 10 Insider Previewのダウンロードページはこちら。

アップルとIBMが、高齢者に iPad を配布して生活サポートに役立てる日本郵政グループの実証実験に参加することを明らかにしました。

日本郵政グループは、2016年からタブレット等の情報通信技術を利用した新しい高齢者向け生活サポートサービスを開始する予定です。

日本郵政グループの新しい高齢者向けサービスは、全国の65歳以上の高齢者約3300万人に向けて、iPadを配布し、高齢者がiPadを通じて家族、自治体・地域の事業者や郵便局などとつながることで、地域のバーチャルコミュニケーションの基盤と高齢者コミュニティを作ることを目指しています。

それに先駆けて今年の後半から行う実証実験では、IBMが開発した新しい高齢者向けの専用アプリとAppleのiPadを利用して、郵便局社員を中心にリアルな生活サポートサービスの支援を提供します。

アップルが iPad本体と iCloudなどのクラウドサービスを提供し、IBMが IBM MobileFirst for iOSプラットフォームなどのクラウドサービスや専用のアプリを提供する形で、お互いの強みを活かした共同プロジェクトになります。

実証実験では、以下の5つのサービスを提供する予定。

• 情報通信技術の利活用を併用した「みまもりサービス」
• 親世代向け・子世代向けの「コミュニケーションサービス」
• 自宅での申込みによる「買い物支援サービス」
• 自治体と連携した「地域情報サービス」
• 各種相談サービス

アップルの発表によると、配布されるiPadの台数は2020年まで段階的に増やし合計で400万台から500万台になる予定です。

そのため、今回の業務提携は、昨年からAppleとIBMが共同で進めてきたiPad in Businessとしても、まとまった台数を提供する大きな事例となります。

高齢者の増加は日本だけの問題ではありません。世界人口の割合で見ても、65歳以上の割合が2013年の11.7%から、2050年までに21%に増えると予測されています。今回のプロジェクトが成功すれば、高齢者向けの情報通信技術を利用した先行事例としても注目を集めることになりそうです。